同意の撤回

相談者は、相談の途中でも終了、休憩、質問への回答の見送りを選べます。撤回理由の詳しい説明を条件にすると、立場の差がある場面では意思表示の負担が大きくなりかねません。そのため、口頭、チャット、予約画面のどこから意思を伝えられるかを、開始時に示しておく必要があります。ICFの倫理規程も、合意した条件の範囲でクライアントがいつでも関係を終えられる権利を掲げています。

録音や事例公開への同意を撤回した場合、同意だけを根拠とする将来の利用は、申し出を受けた時点から止めます。受け付けた日、対象、対応内容を記録すれば、口頭の依頼も後から追跡できます。撤回の手順は同意した手順と同程度に分かりやすくし、撤回を理由とする不利益を設けないことが要点です。

撤回以前に適切な同意のもとで完了した処理は、その時点までの同意に基づくものです。記録の削除、法令や会計上必要な保存、返金、予約取消料には、それぞれ異なる判断基準があります。適用法、保存方針、申込時の契約を照らし、残す記録と消す記録、費用の扱いを個別に伝えることが大切です。同意を失った後で同じ目的の根拠を説明なしに差し替えると、相談者の選択の意味が薄れます。

説明と同意は、始める前に目的と選択肢を伝える過程です。自己決定の尊重は、相談者が途中で選び直す権利まで支えます。守秘の原則は、撤回後に残る記録の保護にも及びます。同意の撤回はこの三つを実際に機能させ、合意を一度限りの署名から、選択を更新できる過程へ変える手続きです。